カテゴリー: 医療を支える

精神障害者をサポートするエキスパート

精神保健福祉士とは、精神医学ソーシャルワーカーとも呼ばれていて、精神障害者を専門にケアする仕事です。
といっても、治療に携わるのではなく、精神障害者の方とその家族が適切な支援を受けられるように、制度面での助けを与えるとともに、自立した生活を送れるように、生活上のアドバイスなどを与えることになります。

実際の仕事場としては、メンタルクリニックや病院の精神科などの医療機関が挙げられます。
障害者認定を受けるための手続きを行ったり、入院手続きを進めたりします。

精神障害による入院には、通常の身体的病気の入院とは異なる手順が生じることもありますので、精神保健福祉士の働きは重要です。
というのも、精神障害者が入院を必要とされると客観的に判断されていても、本人が拒否するというケースも多々ありますので、保護的な措置として入院をしてもらうことが必要になります。

周囲の安全確保や本人の人権など、複雑な要素が絡み合っていることが多いので、プロの目から適切な手続きができるように、精神保健福祉士がスムーズに入院措置を進めていくのです。
こうした入院に関する手続きが、病院における主な仕事となるでしょう。

生活の質を向上させる手伝いをする

また、精神保健福祉士は、精神障害者本人とその家族の相談に乗って、生活の質を向上させるための手助けをするという重要な仕事もあります。
それぞれの必要や事情に合った適切な病院や、公的サービスを紹介したり、その後の流れを確認して、しっかりとサポートが機能を果たしているかなどを確認することもあります。

また、社会復帰することが治療、公的サービスの目的ですので、治療の段階に応じて､就職に関する相談に乗ったりすることもあります。
総合的なサポートを通して、精神障害者が自立できるように助けているのです。

精神保健福祉士の資格を取る

こうした業務の多くは、資格がなくてもできるものですので、特に精神保健福祉士の資格を取らないといけないわけではありません。
しかし、現実的には有資格者を応募の条件としている病院などが多いので、資格を持っているのは大きなアドバンテージとなるでしょう。

この国家資格を取るには、福祉系の大学を卒業しているなどの、学歴による条件が付されています。
福祉系の短大を卒業してから実務経験を積むことで、国家試験の受験資格を得られるというパターンもありますので、無理なく資格を取れる道を探ってみると良いでしょう。

ニーズが高く、精神保健の重要性が大きくなっていますので、有資格者の需要は大きくなっていくと考えられています。
興味のある方は、受験資格に関する詳しい情報などをチェックしてみると良いでしょう。

介護制度に欠かせない存在

ケアマネージャーは、介護支援専門員というのが正式名称で、高齢者が必要な介護サービスを受けられるように手助けする仕事をします。
細かな業務内容を挙げるときりがないほど、たくさんの業務を行っていますが、基本的には要介護者と介護事業者をつなぐ存在だと言えるでしょう。

（参考記事）
http://careergarden.jp/caremanager/work/

ケアマネージャーが行う仕事の流を見てみると、大まかに言って次のようになります。
高齢者が病気などによって介護を必要とするようになると、介護をどのように受けたら良いかという相談が、このケアマネージャーのもとに入ります。
そして、要介護者やその家族から聞き取りを行い、どんなサービスがどのくらい必要かを確認し、必要を見極めます。

その後、介護保険に必要な書類や、介護施設への入所手続きのための書類を作成することになります。
そして、高齢者がきちんと適切な介護サービスを受けられるようになったかまで、サポートを行うのです。

ケアプランの作成という重要な仕事

いろいろとあるケアマネージャーの仕事の中でも、ケアプランの作成という重要な業務があります。
これは、要介護者が毎日の生活を支障なく送れるように、どんな介護サービスを受けるか、どこでどれだけの頻度で施設に通うかなどの、介護プランを作るというものです。
これによって、要介護者、またその家族の生活スタイルが変化しますので、とても大事な作業です。

さらに、介護サービスの目的は、日常生活を支援することに加えて、自立した生活を送れるよう、機能回復などの面でサポートすることにあります。
そのため、ケアマネージャーは、要介護者がどのようなリハビリを受けたら良いかなどを判断して、適切なサービスを受けられるように手配することもします。

より必要性が増すケアマネージャーの役割

高齢化がさらに進むことが予想されている日本では、介護サービスの充実が叫ばれています。
新しく介護施設がどんどんオープンしていますが、そこで働く介護のプロの需要は完全に満たされているとは言えません。

また、要介護者がたくさんある介護事業者から、必要と希望に合った適切なところを選ぶのも大変な作業です。
そのため、要介護者と介護事業者をつなぐケアマネージャーの働きは、さらに必要とされることでしょう。

ケアマネージャーとなるための資格を取るには、いくつかの条件を満たさなければなりませんが、就職にとても有利な資格ですし、やりがいのある仕事を楽しむことができます。
資格取得にチャレンジしてみるのも、将来性があって良いでしょう。
日本全国どこででも働けるので、自由が利く仕事というのも魅力です。

病棟クラークとは

病棟クラークとはどのような仕事をする人でしょうか。あまり耳にしない名前ではありますが、病棟クラークとは病棟の秘書と呼ばれます。病棟内で患者と病院側の架け橋となり、お互いがうまく入院生活を送れるように活躍する仕事です。患者さんが相談する内容であったり、看護する側の知識であったり、広く入院生活に関わる人達のパイプ役になるためにたくさんの知識であったり対処方法を得ておく必要があります。それが故に病棟の秘書と呼ばれる所以でしょう。

病棟クラークの主な仕事の内容についてどのようなものがあるのでしょうか。病棟クラークは事務的な仕事として電話応対、入退院の手続き、伝票の整理などがあります。また病室のネームプレートの用意までやってのけます。病院特有のしごととして、カルテの管理、レントゲンの管理、回診の準備なども行います。入院している患者の手術や検査などのスケジュール管理も行います。また治療の終わった患者さんの退院の手続き、レセプトの業務も行うことがあるのです。まさに病棟の秘書ならぬ病棟のなんでも屋さんですね。

なんでも屋というとちょっと乱舞かもしれませんが、何でも屋はそれこそ何でも知っていないとできない仕事なのです。それだけの知識量、機転などがないとできないお仕事なのですね。

病棟クラークの役割

また病棟クラークは病棟において発生する事務対応を一手に担います。患者さんから入院費の相談を受けることもあるのです。病気を治すための入院ではありますが、費用がたくさんかかるのも事実、患者さんにとっては心配事の一つなのですから、それに真摯に答えること、また的確に答えることを求められます。支払いが厳しい人に対しては負担制度説明も行う事があるので、正しい知識を幅広く持っておく必要があるんですね。

病棟クラークは通常ナースステーション内などで作業をするので、患者さんから病院のこと、治療のことについて質問されることもしばしば。その場合通常は看護師さんにパスすることもできますが、ある程度の事は自分でも回答できるようにしておかなければいけません。基本的に人とコミュニケーションを取る仕事になるので、人との対応の節度やマナーをしっかり認識している人ではないと、逆にトラブルに発展する可能性だってあります。

病棟クラークは病棟の管理をある程度任され、管理を回すことを求められた人材です。病棟の良し悪しもこの病棟クラークによって左右されると言っても過言ではないのです。

診療情報管理士とは

診療情報管理士という仕事をみなさんはご存知でしょうか。診療情報管理士とは4病院団体協議会が認定する民間の資格です。診療情報管理士は診療録の物理的な管理を行ったり、診療情報をコーディングすることでデータベースの構築などの業務を行う情報の管理業務、そして実際に蓄積した情報を活かすことで医療の現場に役立てるという意味で、データの分析、加工などを行う情報の活用の大きく分けて3つの役割を果たします。

データの電子化はどの業界でも必要不可欠なものとして行われているものです。このデータの電子化として診療情報管理士が活躍します。通常病院ではカルテを手書きで作成したり、来院した患者の情報もまずは手書きで情報を入手します。その情報を電子化して管理するのが主な仕事です。この情報の管理、なぜこのように浸透したかというと、平成12年に報酬制度の改正がなされ、この診療録の管理体制について診療報酬として加算することが可能になったからです。加算するためには診療で得られる情報を診療録管理体制としてまとめると加算されるようになったのです。

このことから診療情報管理士の重要性が大きく見直され、資格取得希望者がかなりの数増加しました。診療録管理体制加算は必ずこの診療情報管理士の民間資格を取得している人を配置する必要はないが、1名以上の診療記録管理者が専任者として配属されている必要があるのです。

企業努力

しかしながら加算するためにはもう少し細かい規定がそれぞれ決まっています。おおまかに説明すると過去3年間の手術記録、そして5年分の診療記録が保存されていること、そして指定したガイドラインに準じた体制であることです。また、診療録管理の部門が別途設置されていること、管理の規定が明文化されていることなどがあげられます。

診療録はかなり機微な個人情報が含まれるため、その管理体制は細かく規定されるべき内容なのです。一般企業でいうと機密情報にあたり、その情報を守るためにはISMSやPマークの認定を受けるなど、企業ごとの努力を行っています。

医療機関も同じく、患者の情報を正しく管理し、その情報から導きだされる情報を元に病気のトレンドや傾向などを細かく分析、展開するべきなのです。

しかしながら、現状の診療情報管理上では、その情報を記録、データ化するのに手一杯で、うまく活用、運用するまでに至っていないのが現状です。これからの情報化社会において、この診療情報管理上の活躍はより大きなものになっていくでしょう。